下肢静脈瘤手術は生命保険の給付対象？下肢静脈瘤治療費の負担額を抑える方法

監修医師

志村 一馬 医師

川越下肢静脈瘤膝関節クリニック 院長

当クリニックでは傷跡が目立ちにくい治療方法である、血管内焼灼術を健康保険適用でお受けいただくことができます。お気軽にご相談ください。

下肢静脈瘤の手術を検討している方の中には、「生命保険の給付対象になる？」「日帰り手術でも給付金は受け取れる？」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
下肢静脈瘤の治療では、加入している生命保険や医療保険によって、給付金の対象となる場合があります。

ただし、利用条件や給付内容は、症状や治療方法、契約内容によって異なるため、注意が必要です。

この記事では、生命保険の給付対象となる下肢静脈瘤治療のことや、保険請求の流れなどをくわしく解説します。

下肢静脈瘤の手術は生命保険・医療保険の給付対象になる場合がある

下肢静脈瘤の手術は、加入している生命保険や医療保険によって、手術給付金や入院給付金の対象になる場合があります。
ただし、すべてのケースで給付されるわけではありません。
保険会社や契約内容、加入時期、手術方法によって条件は異なります。
また、「健康保険（公的医療保険）」と「生命保険・医療保険（民間保険）」は制度そのものが異なるため、混同しやすい点にも注意が必要です。
まずは、それぞれの違いと、給付対象となる条件について確認していきましょう。

健康保険適用と生命保険の違い

下肢静脈瘤の治療では、「健康保険は使えるのか」「生命保険の給付対象になるのか」を同時に気にされる方も少なくありません。
しかし、健康保険と生命保険では役割が異なります。

以下の表を見てみましょう。
健康保険が適用される治療であっても、生命保険・医療保険の給付対象になるかどうかは別で判断されます。

契約内容や手術方法によって対象条件は異なる

下肢静脈瘤の手術で給付金を受け取れるかどうかは、契約内容や手術方法によって異なります。
例えば、同じ下肢静脈瘤の手術であっても、手術の種類や契約時期、加入している保険商品によって、対象となる場合と対象外になる場合があるからです。

また、日帰り手術でも給付対象となるケースがありますが、条件は保険会社ごとに異なります。
詳細な給付条件については、加入している保険会社へ事前に確認しておくと安心です。

下肢静脈瘤で給付対象になりやすい手術

下肢静脈瘤の手術では、治療方法によって生命保険・医療保険の給付対象となる場合があります。
ただし、給付の可否は手術名だけで決まるものではなく、契約内容や加入時期、保険会社ごとの条件によって異なります。

また、同じ下肢静脈瘤の治療であっても、手術の種類によって保険請求時の扱いが異なることもあるため、事前に確認しておくことが大切です。

血管内焼灼術

血管内焼灼術は、細いカテーテルを血管内へ挿入し、レーザーや高周波の熱エネルギーによって、原因となる静脈を閉塞する治療方法です。
血管内焼灼術は、身体への負担が比較的少なく、現在では下肢静脈瘤治療で広く行われている治療方法のひとつです。
生命保険や医療保険では、血管内焼灼術が給付対象となる場合がありますが、対象条件は保険会社によって異なります。
給付金の請求を予定している場合は、加入している保険会社へ事前に確認しておくと安心です。

ストリッピング手術

ストリッピング手術は、原因となっている静脈を抜去する治療方法です。
下肢静脈瘤に対して広く行われてきた代表的な治療方法のひとつで、症状や血管の状態によって選択されます。
手術給付金の対象となるケースもありますが、給付条件は契約内容によって異なります。
手術方法だけでなく、加入している保険の内容もあわせて確認しておきましょう。

日帰り手術でも対象になる場合がある

下肢静脈瘤の手術は、近年では日帰りで行われるケースが増えています。
「入院しないと給付金は受け取れない」と思われることがありますが、日帰り手術でも手術給付金の対象となる場合があります。

ただし、給付条件や対象範囲は保険会社や契約内容によって異なります。
入院給付金の対象外であっても、手術給付金は支給対象となるケースもあるため、事前に確認しておくと安心です。

下肢静脈瘤の給付金額はどれくらい？

下肢静脈瘤の手術で受け取れる給付金額は、一律ではありません。
加入している保険会社や契約内容、特約の有無、手術方法などによって条件は異なります。

また、同じ手術であっても、契約時期によって給付内容が異なる場合もあります。
そのため、「下肢静脈瘤の手術なら〇万円受け取れる」と一概に言うことはできません。
まずは、加入している保険内容を確認することが大切です。

給付金額は契約内容によって異なる

生命保険や医療保険の給付金額は、加入している保険商品や契約内容によって異なります。
例えば、手術給付金の支給割合や支給条件は保険会社ごとに異なるほか、特約の有無によって、受け取れる給付内容が変わることもあります。

また、同じ保険会社の商品でも、契約した時期によって保障内容が変更されている場合があります。
正確な給付内容を知りたい場合は、契約内容や保険証券を確認しておきましょう。

入院・日帰りで条件が変わる場合がある

下肢静脈瘤の手術では、入院を伴うケースだけでなく、日帰りで治療を行うケースもあります。
保険によっては、入院日数に応じた給付金が設定されている場合があり、日帰り手術では入院給付金が対象外となることがあります。

一方で、日帰り手術でも手術給付金が支給対象となるケースもあるため、入院の有無だけで判断しないことが大切です。

下肢静脈瘤は県民共済や民間保険会社でも給付対象になる？

下肢静脈瘤の手術は、県民共済や民間の生命保険・医療保険でも給付対象となる場合があります。
ただし、「下肢静脈瘤の手術なら必ず給付される」というわけではありません。
給付対象となる手術や支給条件は、保険会社や契約内容によって異なります。

また、同じ保険会社でも加入した時期や契約プランによって保障内容が異なる場合があるため、事前に確認しておくことが大切です。

保険会社によって給付条件が異なる

下肢静脈瘤の手術に対する給付条件は、保険会社によって異なります。
例えば、手術給付金の対象範囲や支給条件、日帰り手術の取り扱いなどは保険商品ごとに違いがあります。

また、同じ手術方法であっても、ある保険では対象となり、別の保険では対象外となる場合もあります。
給付対象かどうかを正確に把握するためには、契約内容や保険会社の案内を確認してください。

契約時期や特約内容も確認が必要

給付内容は、保険会社だけでなく契約時期や特約内容によっても変わる場合があります。
例えば、同じ保険商品でも契約時期によって保障内容が見直されていることがあり、給付条件や支給金額が異なるケースがあるからです。

また、手術給付金や入院給付金に関する特約へ加入している場合は、追加で保障を受けられることもあります。
保険証券や契約内容を確認し、不明な点がある場合は、保険会社へ問い合わせてみましょう。

下肢静脈瘤の保険請求の流れ

下肢静脈瘤の手術後に給付金を請求する場合は、保険会社ごとに必要な手続きがあります。
手術後に「必要書類が足りなかった」「請求期限を過ぎてしまった」とならないためにも、事前に流れを確認しておくことが大切です。

①保険会社へ問い合わせる

まずは、加入している保険会社へ問い合わせ、下肢静脈瘤の手術が給付対象となるか確認しましょう。給付条件は保険会社や契約内容によって異なり、手術方法や契約時期によって取り扱いが変わる場合があります。また、必要書類や請求方法も保険会社ごとに異なるため、事前確認をおすすめします。

②必要書類を準備する

保険金の請求では、保険会社指定の請求書類のほか、診療内容を確認できる書類が必要になることがあります。
提出書類は保険会社によって異なりますが、診療明細書や領収書などが必要となるケースもあります。
必要書類に不足があると手続きに時間がかかる場合があるため、事前に確認しておきましょう。

③診断書を依頼する

保険会社によっては、医師が作成する診断書の提出が必要になる場合があります。
診断書の作成には費用がかかることがあり、医療機関によって金額や作成期間は異なります。
診断書が必要かどうかも含め、事前に保険会社へ確認しておくとスムーズです。

④保険金を申請する

必要書類が揃ったら、保険会社へ提出して申請を行います。
提出後は保険会社による内容確認や審査が行われ、条件を満たしている場合に給付金が支払われます。
不明点がある場合は、保険会社へ問い合わせながら進めると安心です。

下肢静脈瘤の症状が気になる場合は早めに医療機関へ相談を

下肢静脈瘤の手術は、生命保険や医療保険の給付対象となる場合がありますが、給付条件や支給内容は契約内容によって異なります。
そのため、「保険が使えるかどうか」を判断基準にするのではなく、まずは現在の症状や治療の必要性について確認することが大切です。
下肢静脈瘤は、足のだるさやむくみ、血管の浮き出しなどの症状だけでなく、進行すると、色素沈着や湿疹、皮膚潰瘍（静脈うっ滞性潰瘍）などにつながる場合があります。

また、症状や血管の状態によって適した治療方法は異なり、血管内焼灼術やストリッピング手術など選択肢もさまざまです。

下肢静脈瘤クリニックでは、患者様一人ひとりの症状や血管の状態を確認したうえで、適した治療方法をご提案しています。
「足の血管が気になる」「足が重だるい」「治療が必要か知りたい」と感じている方は、お気軽にご相談ください。

下肢静脈瘤の保険・給付金に関するよくある質問

参考文献

厚生労働省｜我が国の医療保険について
日本静脈学会｜下肢静脈瘤に対する血管内焼灼術のガイドライン2019
日本皮膚科学会｜下腿潰瘍・下肢静脈瘤診療ガイドライン（第3版）
下肢静脈瘤血管内治療実施管理委員会｜下肢静脈瘤に対する血管内焼灼術の実施基準
こくみん共済Coop｜手術共済金のご請求（お支払い）について
都民共済｜支払事例